手野商社株式会社
手野商社は、手野グループ全般の輸出入の代理店及び輸出入業をしている。
総合商社の一つであり、また、世界でも3本の指に入ると称される貿易業会社である。
手野グループ全社のうち、海外での知名度は1、2を争う。
目次
業務
手野グループにより国外へ輸出、あるいは国内へ輸入される全ての物品は原則として手野商社が扱う。
そのため、ネジ一つ、ビス一個から、数億円になろうかという巨大機械までを取り扱う。
主として、貿易事業、貿易為替事業の2つの事業を柱としている。
特に、貿易事業は新商品の開発、販売ルートの選定をも行っている。
主に手野商社の貿易品目は以下の通りである。
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- 食品、電機、工作機械、繊維、化学、手野武装警備用武装、鉱石類、その他手野グループにおいて必要な物資類
本社類
本社は2種類に分けられる。
統括本社
統括本社は大阪、東京の2つがある。
それぞれ海外本社の統轄、監督を行い、国内の規定範囲の本社機能を有する。
なお、大阪本社が登記上の本社である。
海外本社同様、国内における手野商社の業務を統括し、上席支社、支社、本社直轄営業所を管理する。
海外本社
海外本社は、統括本社の監督を受ける。
また、各大陸ごとの手野商社の業務を統括し、上席支社、支社、本社直轄営業所を管理する。
| 統括本社 |
海外本社 |
| 大阪統括本社 |
アジア海外本社
ヨーロッパ海外本社
アフリカ海外本社
ロシア海外本社 |
| 東京統括本社 |
アメリカ海外本社
南米海外本社
オセアニア海外本社 |
支社等
本社の下に支社等が置かれる。
広域支社
広域支社は1か国に複数の上席支社が置かれる場合に設置されることがある。
広域支社がある場合、広域支社は上席支社を管轄し、海外本社に監督される。
上席支社
上席支社は複数国又は主要都市に配置される。
通常は、海外本社が直轄するが、広域支社が置かれている場合は、広域支社が管轄することがある。
なお、広域支社がある場合に海外本社が管轄する場合は、直轄支社と称する。
支社
支社は上席支社が監督する。
主に上席支社が置かれていない都市あるいは上席支社の監督範囲を分割する際におかれる。
営業所等
支社の下には営業所あるいは営業支所が設置される。
営業所は広域支社が直轄する場合があり、また、営業支所は上席支社が直轄することがある。
これらの場合、直轄営業所あるいは直轄営業支所と称する。
営業所は独自の権限によって、人員を募集することができる。
一方の営業支所は支社の承認を経て人員を募集することができる。
なお、人員を募集した結果は、営業所であれ営業支社であれ、常に支社に報告する義務がある。
営業所、営業支所の差異は、支社が決定する。
出張所等
支社または営業所の下に、出張所あるいは出張支所をおく。
支社が置く場合は出張所あるいは出張支所と称し、営業所が置く場合は出張支所と称する。
なお、出張所、出張支所の差は、第一に人員の数であり、第二に取り扱う商品の数である。
出張所、出張支所については、その場で一定の商品を買うことも可能であり、そのため、便利屋手野が併設されていることも多い。
また、臨時に営業を実施することが必要となる場合は、出張支所とし、この場合に限り、支社等により設置することがある。
臨時に設置する場合としては、短期間の会議や見本市などに置く場合がある。
営業
営業は、ルート営業、新規営業、幹部営業、総合営業に分けられている。
特に、手野商社では、買い付け、販売の両側面を重要視しており、新入社員は、ほぼ営業から始まることとなっている。
ルート営業
新入社員は1年間はルート営業を経験しなければならない。
なお、専門社員として入社した場合は、この限りではない。
既に得意客となっている大口顧客を規定の順番で回っていく営業。
入社後2年次以降は新たにルート営業として組み込まれた新規客の対応を行う。
新規営業
入社後3年次以降、社内試験に合格した場合就くことができる。
すでに契約を結んでいるところ以外を開拓していく営業。
なお、開拓を行い、契約できたところは、自らが担当するか、あるいはルート営業に組み込まれることとなる。
幹部営業
入社後5年次以降、社内試験に合格した場合就くことができる。
なお、通常は新規営業を2年間以上勤めなければ試験を受けることができない。
例外として、ルート営業中、新たに複数の顧客と契約を行った者、又は特に優秀であるルート営業は、総合営業2名以上の推薦によって、入社後5年を経過すると幹部営業となることができる。
営業所等あるいは出張所等の幹部等として配属される。
総合営業
入社後8年次以降、社内試験に合格した場合就くことができる。
なお、通常は幹部営業を2年間以上勤めなければ試験を受けることができない。
例外として、幹部営業として新たな企画を立ち上げた者、又は優秀な成績を上げた者は、入社後8年目で試験を受けることができる。
営業所等の所長等として配属される。
幹部等
最終更新：2020年08月17日 21:30
